日本は世界有数の地震大国です。
大切な住まいを選ぶうえで、「耐震性能」にも目を向けることが重要です。
日本の住宅に求められる耐震基準は大きな地震が発生するたびに見直されてきました。
1981年6月以前に建築確認を受けた建物は「旧耐震基準」と呼ばれています。
この基準では、震度5程度の地震で倒壊しないことを主な目標としていました。
1978年宮城県沖地震が契機となり制定されたのが「新耐震基準」です。
1981年6月以降は「新耐震基準」が導入され「震度6強から7程度の大規模地震でも倒壊・崩壊しないこと」を目標とした基準へ改正されました。
さらに1995年の阪神淡路大震災の教訓から、2000年には木造住宅に関する規定が強化され
地盤調査や接合部の金物使用など、より安全性を高めるための基準が追加されました。
そのため、中古住宅を検討する際には築年数の確認が非常に重要です。
旧耐震基準で建築された住宅の場合、現行基準と比較すると耐震性能に差がある可能性があります。
もちろん適切なリフォームや耐震補強によって安全性を高めることは可能ですが、購入後に想定以上の改修費用が必要となるケースもあります。
また近年の住宅では、「耐震」だけでなく揺れそのものを抑える、「制振」という考え方も注目されています。
耐震構造は建物そのものを強くすることで地震に耐える仕組みですが、制振は地震の揺れを軽減し建物へのダメージを軽減する技術です。
当社の分譲住宅では、耐震構造に加え制振ダンパー「MAMORY」を標準採用しています。
地震の揺れによる建物への負担を軽減し、繰り返し発生する余震にも配慮した住まいづくりを実現。
MAMORYは震度7相当の地震を複数回受けることを想定した性能試験も行われており、繰り返す大地震への備えとしても期待されています。
住まい選びの際には、「大切な家族とお家を守るための備え」という視点から耐震・制振性能を確認してみてはいかがでしょうか。
